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ソフトバンクならiPhone 15が1円で買える!? そのカラクリや方法を詳しく解説!

ソフトバンクならiPhone 15が1円で買える!? そのカラクリや方法を詳しく解説!

日本のスマホ市場において半数以上のシェアを獲得しているiPhone。
高い性能と洗練されたデザインを持つ人気のスマホですが、近年はその価格が高額化しており、機種変更に勇み足になってしまう人も少なくないのではないでしょうか。

安く買うことができればと願わずにはいられませんが、なんとソフトバンクで最新のiPhone 15が1円で買えてしまうようです。
10万円以上の定価である機器がなぜでしょう?

この記事では、最新の「1円iPhone」のカラクリとその購入方法を解説します。

 

目次

  1. 本当にiPhoneが1円で買えるの?
  2. なぜiPhoneの価格が1円になるの?
  3. 2023年12月に規制強化されたはずでは?
  4. ソフトバンクの「新トクするサポート(バリュー)」
  5. 1円で買ったからこそ、iPhoneは保険に加入すべき
  6. まとめ

本当にiPhoneが1円で買えるの?

1円というと、ほとんどタダといえるような価格です。
誰しも出費は少ない方が望ましく、安価に買えるのであればありがたいものと思いますが、このような極端な価格では本当に買えるのかどうか、もしくは厳しい条件や制約があるのではないかと気になるところでしょう。

そもそもスマホは、非常に高度な電子機器です。
今やだれもが当たり前のように所持する身近な機器ですが、その性能の高さゆえにどうしても高価となってしまいます。
特に近年のiPhoneの価格は円安の影響もあって特に高額で、最新のiPhone 15シリーズの定価は最低でも12万円以上かかります

そのような高価な機器が「1円」という価格で購入できてしまうとは俄かに信じがたいですが、2024年2月現在、1円でiPhoneを購入することが可能となっています。

 

なぜiPhoneの価格が1円になるの?

10万円以上する新品のiPhoneを、何の考えも仕組みもなく1円で売ってしまえば商売は成り立ちません。
なぜiPhoneを1円で売ることができるのでしょうか。

基本的には、複数のプログラム・キャンペーンを併用して、1円という価格を実現しています。

キャリアの購入補助プログラム

現在、各キャリアともスマホを購入しやすくするためのプログラムが展開されています。
これは、スマホを購入してから一定期間が経過した後にスマホを返却することで、支払の一部が不要になるというものです。
購入時点で下取りを約束し、その費用分、実質的な負担額を大きく抑えることができます。

iPhoneは再販価値が高く、2年ほど使用してもまだ十分な金額で下取りしてもらうことが可能で、このプログラムを利用することでおおよそ半額程度の金額でiPhoneを購入することができるようになります。

尚、プログラムの詳細はキャリアによって異なり、残債免除型(返却した段階で残りの期間分の支払が免除される)と残価設定型(予め返却時期の残価を定め、その残価を差し引いた金額を分割して支払っていく)とがあります。
残価設定型は、自動車の購入時などにも使われる一般的な仕組みで、スマホも車と同じ購入方法が適用されるような高額な機器であることを象徴しているともいえるでしょう。

MNP(通信回線の乗り換え)による値引き

通信業界では、長らく通信契約に紐づいた値引きが行われてきました。
通信契約で収益を見込めるため、その利益を原資にスマホ本体の購入費用を値引くというものです。

現在では、2年契約などの一定期間の利用を約束させるような通信契約が規制されているため、基本的には回線を他社から乗り換えた場合に適用されます。

家電量販店の独自キャンペーン

スマホは、メーカーや各キャリアのショップだけでなく、家電量販店でも購入することができます。
家電量販店では、キャリアが展開する購入補助プログラムやMNPによる値引きの他に、量販店独自のキャンペーンを実施していることがあります。

販促を目的に実施されるので、基本的に1つ1つのキャンペーンは短期間で、対象機器も限定されています。
キャンペーンを利用して目当ての機器を購入したいという場合には、定期的に量販店に訪れるなどする必要があるでしょう。

 

2023年12月に規制強化されたはずでは?

スマホの値引きは、電気通信事業法によって規制されています。

先日の2023年12月27日に規制が強化されていますが、本来これにより1円スマホが無くなるはずでした。
強化直前には駆け込み需要が起き、「27日以降は高くなる」「この価格で買えるのは最後」というような売り文句を見聞きした人もいるものと思います。

しかし実際には完全には無くならず、ソフトバンクがこれをすり抜けて1円スマホを可能とするプログラムを展開しました。
規制強化の前後と、ソフトバンクの新プログラムについて解説していきます。

規制強化の背景

2019年10月に施行された電気通信事業法の改正は、通信料金と端末代金の完全分離が目的の1つで、通信契約に紐づくスマホ本体の代金値引き2万円が上限とされていました。

とはいえスマホは高額です。
キャリアや家電量販店といった販売の現場ではなかなか売れなくなってしまったようで、新たな値引き方法が登場しました。
これが”家電量販店独自のキャンペーン”で、通信契約に紐づけず、単純にスマホ本体を値引きするというものでした。

しかし、条件のない大幅な値引きによって、いわゆる転売ヤーによる買い占めが横行。
販売する側も、通信契約をしない場合には在庫切れなどを装って端末販売をしないというような実態が見られ、規制強化が必要という風潮が強まりました。

規制強化の内容

販売現場の実態から、通信に紐づく値引きのみを規制していたことが課題視され、規制範囲をスマホの単体販売も含むように拡大されました。
その一方で、値引きの上限は2万円から4万円に引き上げ、強化と緩和のバランスを取った形となっています。

シンプルにスマホの値引きを規制するものとなったため、これまで同様の販売方法は難しく、値引き合戦は一旦落ち着くものと予想されていました。
しかし、規制が強化された当日、ソフトバンクからこの規制をすり抜けて1円スマホを実現させる新プログラムが開始されました。

規制強化後も1円スマホを可能とする新プログラムが登場

「新トクするサポート(バリュー)」は、もともと展開されていた「新トクするサポート」のマイナーチェンジとして登場したプログラムです。
これに伴い、従来のプログラムも「新トクするサポート(スタンダード)」へと名称が変更されています。

2つのプログラムの違いは、端末を返却できるようになるまでの期間です。
新トクするサポート(スタンダード)は2年経過後に端末を返却することができるようになるのに対して、新トクするサポート(バリュー)は1年経過したタイミングで返却可能となります。

1年後と2年後では、返却時のiPhoneの価値も異なります。
値引き額を大きくすることができるので、これにMNPによる値引きを合わせることで、規制後でも1円スマホを実現することができるようになります。

 

ソフトバンクの「新トクするサポート(バリュー)」

ソフトバンクの新トクするサポート(バリュー)を利用することで、規制強化後の現在でも1円でiPhoneを購入することができます。

プログラムの対象機器

新トクするサポート(バリュー)は対象となるスマホが決められており、全モデルで利用できるわけではありません。

iPhoneではiPhone 15のみが対象となっており、iPhone 15 PlusやiPhone 15 Pro、iPhone 15 Pro Maxといった他の最新シリーズはもちろん、型落ちとなったiPhone 14シリーズや廉価モデルであるiPhone SE(第3世代)なども対象外です。
これらの対象外の機器は、従来の新トクするサポート(スタンダード)を利用することになります。

利用方法と料金

ソフトバンクのオンラインショップで適用可能なので、誰でも気軽に購入することができます。
尚、月額1円にするためには通信回線の乗り換えによって適用される「オンラインショップ割」も必要となります。

利用手順

  1. ソフトバンクオンラインショップで、iPhone 15の購入を進める
  2. お手続きの項目で「他社からののりかえ(MNP)」を選択する(オンラインショップ割が適用)
  3. 支払回数の項目で「48回」を選択する(新トクするサポート(バリュー)が適用)
新トクするサポート(バリュー)・オンラインショップ割適用時のiPhone 15の支払
利用期間 月額料金
1~12ヶ月目 1円
13~48ヶ月目 3,359円

1年でしっかり返却しないと割高に

新トクするサポート(バリュー)は、あくまで48回払いの契約で、1年目と2~4年目の月額料金に差をつけた上で、1年で終了する手段が設けられているものにすぎません。
4年間使い切り48回の支払を全て行った場合には、本来の価格分の料金を支払っていることになります。

1年を過ぎて利用した場合には、それ以降の月額料金はむしろ割高になってしまうため、プログラムに設定されているとおりに1年で返却することは半ば必須となっています。

1円で買ったからこそ、iPhoneは保険に加入すべき

iPhone 15を1円で買えたとしても、それは値引きによるものでiPhone自体が安価になったわけではありません。
本来は10万円をゆうにこえる機器であり、もしiPhoneが壊れてしまった場合の修理費用は通常通りの金額です。
安く買えたからこそ、万が一に備えておくべきといえます。

返却時に査定基準を満たさないと追加費用がかかる

iPhoneの返却時には、下取りと同様に査定基準が設けられています。
査定基準を満たさない場合には、最大22,000円の支払が必要になります。

ソフトバンクの査定基準

  • 筐体が変形している
  • 液晶表示以上 / タッチパネル動作不良
  • ガラス・筐体が破損している
  • 電源が入らない
  • 初期化されていない
  • メーカー保証が対象外
  • 製造番号(IMEI等)が確認できない

1年なら限定保証がついているから保険はいらない?

iPhoneには購入から1年間、Appleの限定保証がついています。
不具合やトラブルがあった場合に無償、もしくは安価でサポートを受けることができるというものですが、保証対象となるのはいわゆる自然故障や初期不良によるものに限られます。
もし落としたりぶつけたりといったユーザーの過失や事故によって不具合が起きた場合には、保証対象外となってしまいます。

万が一に備えるものとしては不十分なので、限定保証とは別に有償のサービスを利用するのが望ましいです。

AppleCare+は使いづらい?

iPhoneの保証サービスとしては、AppleCare+が有名です。
メーカーであるAppleが提供する公式といえるサービスで、故障時の修理を安価に受けることができます。
ソフトバンクの補償である「あんしん保証パック with AppleCare Service」も、AppleCare+をベースとしており、ほぼ同じような内容となっています。

AppleCare+は基本的に購入した端末に対してかけるサービスで、1年後に再度機種変更した場合には改めて入りなおす必要があります。
手続きの手間が発生する上、無事に使い切ってサポートを受けずに終了した場合、少し勿体ない気もしてしまいます。

また、月額料金の高さも懸念点です。
iPhone 15のAppleCare+は、Apple公式のもので月額1,180円、ソフトバンクのあんしん保証パック with AppleCare Serviceで月額1,340円となっています。
サポートを受ける際にも安価とはいえ費用がかかり、画面修理で3,700円、本体交換で12,900円を負担する必要があります。
サポート内容は手厚いものの、利用を躊躇してしまう人も少なくないのではないでしょうか。

リーズナブルに使うならモバイル保険がオススメ

AppleCare+だと高い、もう少し安価に保険をかけたいという場合には「モバイル保険」がオススメです。

モバイル機器向けの保険で、iPhoneが故障した時の修理費用を補償してもらうことができるサービスです。
年間最大10万円までという上限はあるものの、iPhone 15の本体交換は87,800円なので問題なくカバーできます。
iPhoneの返却時に査定基準を満たさず22,000円の追加費用が発生した場合にも、修理料金として扱われ補償してもらうことができるので安心です。
月額料金も700円と控えめで、料金的には間違いなくメリットがあるといえます。

また、モバイル保険はスマホ以外の通信機器に利用できることも特徴です。
1契約で3端末まで補償することができるので、iPadやAppleWatch、AirPodsなど手元にある他の機器もまとめて登録すれば、より安価に利用できることになります。

1円でiPhoneを購入した際は、ぜひ検討してみてください。

 

まとめ

規制強化後も1円でスマホを購入できる方法を紹介しました。
ソフトバンクユーザー、もしくはソフトバンクへ乗り換えても問題ないという人であれば、非常にオトクな購入方法です。
ぜひ活用してみてください。

この記事を書いたライター

モバイル保険 メディア編集部

万が一のスマホの故障に備えるモバイル保険を広めるため、鋭意ブログを執筆中。「Enjoy Your Mobile Life」をモットーに、スマホをより便利に使うための情報を発信していきます。

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