iPhone 14を安く買うならiPhone 15が発売された今がチャンス！ 値下げの時期やいつ買うのがオススメか解説します！

iPhone 14はLightningケーブルに対応する最後のモデル

iPhone 15シリーズの登場で型落ちのモデルとはなりましたが、iPhone 14が高性能のスマホであることは間違いありません。
ハード面の差は埋められませんが、iOSを更新することで常にソフトが最新の状態で使用することができます。

加えてiPhone 15は3年に1度のモデルチェンジの代であり、デザイン面でも大小様々な変化がありました。
特に大きいのが充電ケーブルのコネクタがLightningからUSB Type-Cに変更されたことです。
LightningケーブルはApple独自のコネクタで、2012年のiPhone 5シリーズ以降、Apple製品のほとんどに使用されてきました。
Apple製品を多く使用しているユーザーには、コネクタの変更は使い勝手が大きく変わる変更点かと思います。

今後登場するiPhoneは、おそらく全てUSB Type-C対応となるはずです。
いずれ変えなければいけなくなりますが、まだしばらくはLightningケーブルを使いたいという場合、その最新モデルはiPhone 14ということになります。

iPhone 15がiPhone 14 Pro並みの性能に

スタンダードモデルと上位のProモデルとでは、性能が異なります。
iPhone 14シリーズはこの差が比較的大きいシリーズで、iPhone 14 Pro・iPhone 14 Pro Maxにはそのモデルならではの機能や仕様がいくつか搭載されました。

iPhone 15・iPhone 15 plusには、このiPhone 14 Proモデルの特徴的な要素の多くが採用されています。
例えば、スマホの脳といえるチップが同じＡ16 Bionicであり、Dynamic Islandや4800万画素の高性能カメラも搭載されています。
iPhone 15はスタンダードモデルでありながら、前年のProモデル並みの性能となっているのです。

iPhone 14 Pro・iPhone 14 Pro Maxは、既にApple公式サイトのラインナップから外れており、購入することができなくなっています。
まだ在庫が残っている店舗やキャリアで買うこともできますが、今iPhone 14 Proを買うのであれば、iPhone 15で十分といえるかもしれません。

今や同じスマホを長く使うのは当たり前

ガラケーの時代は、2年で機種変更するというサイクルが一般的でしたが、スマホの高額化が進んだ結果、同じスマホを長く利用するのが主流となってきています。
2021年に内閣府から公表された消費動向調査によると、携帯電話の平均使用年数は4.3年となっているそうです。

長く使う前提であれば、購入する時にはできるだけ新しいモデルを買うのが適切でしょう。
iPhoneはiOSのアップデートに対応することを5年保証しています。
iPhone 14であれば、2027年にiPhone 19（仮）が登場する頃までは、最新のOSを利用することができます。
しばらく利用する機器として選ぶのであれば、iPhone 14を選ぶのは正解といえるかもしれません。

大幅な値下げキャンペーンが実施されている

現在キャリアでスマホ本体を安く買うための方法として、①MNPや新規契約と併せて購入する、②一定期間後に端末を返却することを条件に残債が免除されるプログラムに加入する といったものがあります。
家電量販店では、これに加えて量販店や店舗独自の割引キャンペーンを適用することで、大幅な値引きを実施していることがあります。

結果として、いわゆる格安スマホよりもずっと安価に、破格の値段でiPhoneを購入することができてしまいます。
時には「一括1円」や「1ヶ月1円（割賦契約で規定のタイミングで端末返却）」のような、実質タダといえるような金額で購入できることもあります。
本来十数万円するはずの端末が安価に手に入る、非常にオトクな購入方法となっています。

ただし、キャンペーンは店舗単位で実施されているようで、同じ量販店でも店舗によってキャンペーン内容は異なっています。
期間も短く区切られており、在庫状況の影響も受けると思われるため、望み通りのキャンペーンを狙って利用するのは難しいかもしれません。

時々量販店に足を運び、満足のいくキャンペーンが実施されていたら購入するというスタンスがよいのではないかと思います。

「1円スマホ」のカラクリ

安くiPhoneを買えるのは喜ばしいことですが、これだけ大幅な値引きとなると、なぜ実施できるのか疑問に感じる人も少なくないのではないでしょうか。
本当に実施されているのかどうか、思わぬ落とし穴があるのではないかと不安を感じる人もいるかもしれません。

値下げの原資となっているのは、回線の通信料金です。
その後の通信料金で回収できる見込みがあるため、その収益の一部を携帯電話・スマホの本体価格の値引きに充てることで安価に販売することができます。

以前は回線契約を伴う購入であれば無制限に値引きが適用されていましたが、2019年に電気通信事業法が改正されたことで22,000円までという上限が設けられています。
これには通信契約と端末購入とを分離し料金体系を明瞭にする意図がありましたが、一方でスマホは高額であるため値引きがなければ販売が大きく伸び悩みます。
結果として、制度をすり抜けるような形で以前と変わらず値引きが実施されているのが現状です。
現在の値引きは、回線契約をするかしないかに関わらず、店舗独自のキャンペーンとして無条件に端末本体を値引きするものとなっています。

さらに、スマホの下取りを前提とした端末購入を補助するプログラムの存在も大きいでしょう。
一定期間が経過したら端末を返却することを条件に、実質負担額を大幅に引き下げることができます。
キャリア側にとっても、返却されればリセールバリューの高いiPhoneを回収でき、返却されない場合には本来の残債を回収していくことができるため、リスクを抑えながら大幅な値下げを実現できる方法となっています。

加えて量販店も、通信回線の契約をすることでキャリアからインセンティブを得られるため、これを原資に値下げをすることができます。
端末購入プログラムとMNPの値引きにこの量販店の値引きを併せることで、「一括1円」や「1ヶ月1円」というような販売価格が実現します。
ユーザーにとっては実質レンタルのような動きになるものの、非常に安い価格で端末を利用し続けることができるようになります。

ただ、実は量販店の値引きには問題点も指摘されています。
22,000円という上限が定められているため、量販店の値引きは名目上通信回線に伴う値引きとすることができません。
通信の契約を伴わない端末購入のみという場合にも、同様の値引きを適用しなくてはいけないことになります。
しかし量販店にとっては、通信の契約がなくては損をするだけです。
そのため、端末購入のみという販売を出来るだけ減らせるよう、単体購入を断ったり在庫切れを装ったりという事例も散見されます。
転売目的の購入も多発したため、2023年12月27日付で電気通信事業法が改正され規制されることとなりました。

2023年12月27日の規制強化による変化

“通端分離”という本来の意図が実現できていないことを受けて、規制の内容が見直され、2023年12月27日より規制強化されることとなりました。

これまでの規制が「通信契約に紐づく値下げを上限2万円（税抜）まで」としていたものが、「スマホ販売の値下げを上限4万円（税抜）まで」に変更されています。
規制対象を広げる一方で、上限は引き上げられており、緩和と見なせなくもありません。
これは、1円スマホの販売方法が生まれた背景に、スマホ自体の高額化と厳しい規制のためにスマホの販売が難しくなった側面があるためと考えられます。
規制を強化する上での、総務省側の譲歩なのかもしれません。

規制対象の拡大によって、販売店独自のキャンペーンという形での値下げは実施できなくなります。
値下げの状況も落ち着くかに見えましたが、早速ソフトバンクが規制をすり抜ける形で実質的な値上げを可能とするサービスを発表しました。

「新トクするサポート（バリュー）」は、ソフトバンクの購入補助プログラム「新トクするサポート」をアップデートしたものです。
変更点はiPhoneの返却が可能となるタイミングで、元々は2年経過した後だったところが、1年で返却できるようになりました。
これにより、48回の分割購入のうち最大24回の支払が免除されるというものが、最大36回分の支払が免除可能となるサービスに生まれ変わります。
同期間使用した場合の支払額は変わっていないものの、謳い文句としての”実質負担額”を大きく下げることができ、これまでのような大幅な値引きがなくとも安価に販売することが可能になるというロジックです。

規制強化直後こそ様子を見ていますが、ドコモやauも間違いなく追従するはずです。
しばらくすれば、規制強化前と同じように格安でiPhoneを手に入れられるようになると予想できるので、引き続き家電量販店は狙い目と見てよいと考えられます。

キャンペーン対象となるスマホ

ここまでに紹介したような大幅な値引きキャンペーンは、基本的に売れづらくなってしまう型落ちの古いモデルで実施されます。
iPhone 15シリーズの発売まではiPhone 13がキャンペーンの対象でしたが、在庫が無くなるにつれて徐々に移行し、現在ではiPhone 14が対象となっています。

iPhone 14は、型落ちとはいえ1世代程度で最新モデルに引けを取らない性能を有しています。
価格差と性能差を考慮するとコストパフォーマンスは圧倒的に良いといえるでしょう。

Appleの下取り「Trade In」を利用する

家電量販店でiPhoneを安く買えるのは、下取りを前提とするキャリアの購入プログラムを利用していることが大きく寄与しています。
下取りの利用は非常に有効な購入方法で、キャリアだけでなくメーカーであるAppleでも行っています。

Appleの下取りは、一般的な下取りのように、新しい端末を購入する際に古い端末を引き取ってもらう形で利用します。
オンラインでiPhoneを購入する際には、モデルや容量、ストレージといった購入内容を決めて行く中に下取りの利用を選択する箇所があり、容易に依頼することができます。
端末を引き取ってもらうフローも整っており、日時指定も可能な集荷を依頼して、回収に来た業者に端末を預ければ完了です。
後日査定が完了した下取り額の連絡があり、一括購入した場合は返金、分割購入した場合は残債から減額という形で受ける撮ることができます。

下取りに出すiPhoneが上位モデルかどうか、新しいモデルかどうかで下取り額が変動します。
古いものでもそれなりに高価で、高いものでは10万円以上の額で下取りしてもらうことも可能となっており、新しいiPhoneの購入費用として十分な額を充てることができるでしょう。

修理料金は通常通り高額

端末を安く購入できたとしても、それは複数の値引きによるもので、iPhone 14が高価な機器であることには変わりありません。
万が一故障してしまった場合、修理金額も高額となっています。
事前に修理時の費用を把握し、保証サービスなどの利用も検討しておくことをオススメします。

まとめ

iPhone 14を安く買う方法として、家電量販店の値引きを利用した方法を紹介しました。
今後もキャリアが同じ購入補助プログラム一定期間の機種変更していくことで、安価に使い続けることができます。
ぜひ活用してみてください。