モバイル保険ってどんなサービス？ 特徴やメリットなど人気の理由を隅々まで紹介します！

スマホが壊れてしまった時の修理費用が、保険金として返ってくる

モバイル保険は、モバイル通信機器が壊れてしまい修理を行った時、その修理費用を補償する保険サービスです。
年間最大10万円までという上限はあるものの、それ以内であれば全額返ってくるので、実質修理費用が無料ということになります。
出費を気にする必要がないので、万が一の時にも悩んだり迷ったりせず気軽に修理を行うことができます。

スマホ以外のモバイル通信機器にも利用できる

モバイル保険はスマホの保険として分類されることが多いですが、その補償対象は幅広く、スマホに限りません。
Wi-FiやBluetoothにつながるモバイル通信機器全般が対象で、例えばタブレットやノートパソコン、ワイヤレスイヤホン、スマートウォッチ、携帯ゲーム機などにも利用できます。
メーカー公式の保証や通信キャリアの補償サービスなど選択肢が充実しているスマホと異なり、利用できるものが限られるこれらの機器にはピッタリなサービスです。

同時に3端末まで保険をかけることができる

モバイル保険は、1契約で3端末まで補償対象として登録できます。
モバイル通信機器を複数持っている場合、それらをまとめて保険にいれることが可能です。

保険は基本的に掛け捨てで、故障して保険金を申請することになるのかどうか、事前には分かりません。
そのため、重要度の高いものに絞って保険をかけることが多いのではないでしょうか。
しかし、あまり価格や使用頻度が高くない機器でも、故障してしまうと修理や買い直しで数千円から数万円はかかってしまうため、可能であれば保険に入っておくことが望ましいといえます。
このような1台ずつ個別には保険に入れづらい機器を、まとめて1契約で守ることができるのが、モバイル保険の大きな特徴です。

保険料は月額払い

モバイル保険の保険料は、月額700円です。

ただし、サービス自体は1年契約の自動更新という形式となっています。
1年という期間を区切りに保険金額の上限が設定されており、2年目に入り契約を更新するとリセットされます。

月額制で年間契約のサービスと聞くと、以前まで2年契約が当たり前だったスマホの通信回線契約を連想するのではないでしょうか。
通信回線の契約は、2年間継続してもらうことを条件に安価な月額料金で提供するプランで、途中解約をする場合には契約解除料が必要でした。
同じように年契約であるということから、1年単位で利用する印象を受けるかもしれませんが、解約金はなく万が一不要になった場合にはいつでも解約することができるので、実際の使用感としては月単位のサブスクのようなイメージが近いといえます。

修理時の自己負担なし

モバイル保険の特徴の１つとして、修理時の自己負担金がないことが挙げられます。

メーカーの保証、キャリアの補償、家電の延長保証などの類似する他のサービスは、修理時に一定の費用を負担する必要があります。
例えばiPhoneのAppleCare+の場合、画面割れの修理で3,700円、損傷がひどく本体交換になる場合は12,900円の料金が発生します。
月額料金とは別に追加でかかることになるので、安く見えても実はトータルの費用では高いということもありえます。

モバイル保険はこのような追加費用がなく月額料金のみなので、シンプルでわかりやすい料金体系です。

年間最大10万円まで

モバイル保険は、補償対象として登録している機器が故障した際、修理にかかった費用を補償するサービスです。
この保険金は上限額が設定されており、年間で最大10万円となっています。
回数に制限はなく、上限に達するまでは何度でも利用することができます。

主端末1台と副端末2台の合計3台に利用できる

モバイル保険は補償対象として、主端末1台、副端末2台の合計3台までの端末を登録することができます。

主端末と副端末のそれぞれにも保険金の上限があります。
主端末は10万円まで、副端末は2台合計で3万円までとなっており、これらを合計して年間10万円まで保険金を申請することができます。
保険金の枠を満額使うことができる主端末には、最も壊してしまう可能性が高そうなものや高価なものを登録するとよいでしょう。

補償対象となるもの・ならないもの

保険を利用する際に気になるのは、いざトラブルが起きたときに、しっかりと保険金が支払われるのかどうかではないでしょうか。

もちろん、保険会社が不正に支払いを拒否するというようなことは論外ですが、保険は予め補償範囲等を定めた約款に従って運用されています。
よって、不安があるのであれば、事前にどのようなものが補償対象でどのようなものが対象外かどうかを確認しておくのが望ましいでしょう。

モバイル保険の場合、通信機器本体の機能を修復するための修理が対象です。
これに当てはまらない例外はHPの「よくある質問」にしっかりとまとめられているので、正確な内容はそちらを確認してください。
不正が疑われるものではなく、対象外となるものでもなければ、速やかに審査は完了し最速で保険金が支払われます。

注意しておきたいのは、経年劣化によるバッテリー交換が対象外であることです。
バッテリーは消耗品であり、使用していればいずれ劣化して、バッテリーの持ちは悪くなります。
どんな機器でも将来的に確実に起きうるもので、不慮の事故による損傷とはいえないため、保険金支払いの対象外となっています。
メーカーや通信キャリアのサービスではバッテリー交換も修理サービスとして一括りにされることが多いので、誤って認識しやすいポイントです。